吉備王国の中心として栄えた総社市は、古代の城跡や古墳が点在する遺跡の宝庫である。その恵まれた環境を教材として、故郷への理解や愛情を育む「ふるさと教育」は、総社市の教育の大きな特色となっている。その教育と並行して力を入れているのが、国際理解教育だ。総社市教育委員会（以下、市教委）学校教育課の上岡仁（うえおかひとし）課長は、次のように説明する。
　「まずは自分の故郷を愛することが、世界中の人々がそれぞれ故郷を持っているということを理解する気持ちにつながるのではないでしょうか。そうした考えから、ふるさと教育の一環として国際理解教育を推進してきました」
　その取り組みは、1960年代に市内の中学校に岡山大の留学生を招いて交流を始めたことに遡る。「ALT（外国語指導助手）」という言葉すらなかった87年には、市独自に外国人助手として数名を採用。2001年度には、ベルリッツ岡山の協力でベネッセコーポレーションが組織した3名のALTが英語の授業に入るようになり、小学校（年間３～５日間）と幼稚園（同１～３日間）でもALTによる国際交流が始められた。
　「大切にしているのは、『人』の魅力によって英語に興味を持たせることです。指導の技術よりも、楽しく歌ったり踊ったり、休み時間に一緒に遊んだりできるコミュニケーション能力を重視してALTを採用しています」
　05年度には、市の教育研修所に「小学校英語研究委員会」を設置。小・中学校から担任や英語教師を1名ずつ選出し、計19名の委員が推進計画やカリキュラムなどを検討する。ここで、低学年では10時間、中高学年では20時間を英語活動に充てることを決め、同委員会によって年間指導計画がつくられた。
　年間指導計画は、ベネッセコーポレーションのカリキュラムを基にして、中学校と小学校の教師が原案を作成し、ALTがチェックするという流れでつくられた。その特徴は、毎回の学習の流れや教師の発言を日本語と英語で併記していることだ（図）。これにより、英語の授業に慣れない教師でもALTに頼りすぎることなく指導できるようになったという。