「情報」の授業では学習の仕方、課題解決能力を養う

　今年度から「新教科『情報』現職教員等講習会」が実施されている。
　ある県の場合、県内の全公立高校から各1名が参加し、私立高校もほぼ全校が参加した。必修教科である「情報」への対応は急務であるとの認識は、高校としてはかなり高い。
　しかし、参加者個人の講習に対する姿勢にはかなりの差異が見られた。主流は、校内のキーパーソンとして学校長から推薦を受け、自身も「情報」に関心が高く、受講にも熱心な教師である。一方で、現在の教科へのこだわりが強く、将来的に「情報」担当になることにやや消極的な教師も少なくない。
　新教科「情報」の立ち上げ期には、相当なスキルとパワーが求められる。状況によっては、本来の目標が達成できず、表面的な内容（ホームページの作成といったパソコン操作技術の習得のみ）で終わってしまうことが懸念される。その結果、生徒の伸長に大きな学校格差が生じる可能性がある。その意味で、各校のキーパーソンが参加した今年度の講習会よりも、次年度の講習会参加者の意欲レベルが「情報」の将来を占う鍵として注目される。
　長年、高校教育におけるコンピュータ活用を研究されている兵庫県の奥村佳則先生（数学）は、今年度の講習会に参加し、新教科「情報」の持つ可能性への期待が確信に変わったと話す。
　「コンピュータは単なる道具であり、『情報』の授業で肝心なことは勉強の仕方を学ばせることです。本来は各教科の指導の中ですべきことですが、残念ながら、その観点が希薄になってきたため『情報』が新設されるわけです。
　これまでの指導で『効率的解法』を重視しすぎたことが一因なのでしょうが、一教師としてその意味では悔しい気持ちがします。『情報』は生徒に生きる力を付けさせるための授業であり、その点で『総合的な学習の時間』と非常に近いと思います。与えられた答えを詰め込む努力よりも、課題に対する解答を自力で作り上げることで身に付く力が将来的には大切です。『情報』に本気で取り組むことは一見遠回りのようですが、大学入試においても大きな成果をもたらすと考えています。
　『授業時間が減ったのに教科を新設されては苦労が増えて大変だ』というマイナスの発想ではだめなのです。学校完全週5日制の中で自宅での学習習慣をいかに定着させ、自ら考え、調べ、学ぶ生徒に変えていくか。『情報』はまさにそのために新設されたのだと感じています」
　政府の「ミレニアム・プロジェクト」の目標は、'05年度末までに「すべての学校」の「すべての教室」で「すべての教科の教師」が「すべての授業」において、コンピュータやインターネットを活用できるような状況を実現することとなっている。