ベネッセ教育総合研究所
特集 広報が学校を活性化する
PAGE 4/15 前ページ次ページ


広報活動を学校改革につなげる視点を持つ

地域や保護者に向けた広報活動を見直す上で、学校現場には今後、どのような手法や考え方が求められるのだろうか。
学校経営学を専門とする岡山大教育学部の北神正行教授、筑波大教育学系の浜田博文助教授の示唆を基に考察する。


現状
より具体的な情報提供が求められている
 まず、高校の情報発信がどの程度外部に届いているのか見ておきたい。図1に挙げたのは現役の中学教師を対象に弊社が実施したアンケートの結果であるが、総じて高校の情報提供に対して不満を感じていることが読み取れる。
図1
同アンケートのフリーアンサー欄から具体的な声を拾ってみると、「カリキュラムの説明ではなく、そのカリキュラムによってどんな生徒が育つのかを示してほしい」あるいは、「説明が表面的で、校風や部活動の様子といった学校生活のリアルな面が見えてこない」といった意見が目に付く。「情報提供の回数そのものより、内容に対して不満を感じている」というのが中学校教師の実感のようだ。
 この傾向は、保護者についても同様である。図2からも、かなりの保護者が学校の情報開示を求めていることが分かる。
図2
 一方、中学生についてはどうだろうか。注目されるのは、進学情報の入手の仕方である。図3に示したように、中学校で作成した進路指導資料などに比べ、高校の見学会や説明会へのニーズが高まっていることが分かる。
図3
すなわち、高校からのより直接的な情報提供へのニーズが高まっているのである。保護者や中学教師、そして地域に対して、高校が直接自らの姿を伝える必要性が増しているのだ。


PAGE 4/15 前ページ次ページ
 このウェブページに掲載のイラスト・写真・音声・その他のコンテンツは無断転載を禁じます。
 
© Benesse Holdings, Inc. 2014 All rights reserved.

Benesse