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教職員全員を対象にコミュニケーション能力を育成
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公立小学校の場合、校長や教師の異動は避けられない。せっかく意欲的に取り組みを続けてきても、引っ張ってきた教師がいなくなったり、新任や転任の教師がうまくなじめなかったりして、活動が縮小してしまう例も多い。10年にわたって継続的に取り組みを発展させてきたさつきが丘小だが、渡辺校長自身、3年前にこの学校に異動してきたとき、戸惑うこともあったという。
「最初は疑問もありましたが、先生方の話を聞くなかで、コミュニケーション能力の育成が本校の柱となる、大きな特徴であることがわかりました。校門に立ってあいさつをし、声をかけるなど、コミュニケーション能力が生活に根づいたものになるように私から提案もしています。取り組みを続けるには、ある程度校長のリーダーシップも必要ですが、やはり、『校長が言うからする』のではなく、新任・転任の教師も含めて、みんながその必要性を感じるようにしなければなりません」(渡辺校長)
取り組みを継続させるため、コミュニケーションに関する全職員対象の研修を年に3回行い、新任・転任の教師には実際に授業を見学させる。また学年ごとに協力し、事前の研究会を綿密に行いながら活動案をつくる。こうした活動を通じて、教師全員でコミュニケーション能力の育成に取り組んでいくという伝統、雰囲気がつくり上げられる。
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