PAGE 14/19 　 PDCAを回す鍵―実態把握（Research）の充実 学校や子ども、保護者の実態把握（Research）が不十分であれば、Planの段階で現実に即した計画を策定するのは難しい。そのまま実行すれば、ＰＤＣＡサイクルそのものがぐらついてしまうおそれもある。実際、ベネッセ教育研究開発センターの調査から、実態把握の充実度がＰＤＣＡサイクルを回すうえで大きな影響を及ぼすことが明らかになった。 Point１ 「実態把握」の充実が学力向上の成果に大きく寄与 実態把握（Research）を含めたＰＤＣＡサイクルの中で、どの段階が学力向上の成果認識に最も影響を与えているかを調査した。その結果、特に実態把握（Research）の充実度が成果認識に強く結びついていることがわかった。 ■R-PDCAの各段階が成果認識に与える影響度 ※R-PDCAの各段階における学校現場の取り組みの度合いが、成果認識に与える影響の強さを多変量解析によって算出。数値が大きいほど　影響度は高い Point２ ベネッセ教育研究開発センターが提案する学力向上の「R-PDCAモデル」 ベネッセ教育研究開発センターでは、PDCAサイクルにおける実態把握（Research）の重要性を鑑みて、「R-PDCAモデル」を提案している。そのプロセスは、「学校・子ども・保護者の実態把握(Research)」「施策の立案（Plan）」「施策の実践(Do)」「施策の成果検証(Check)」「成果検証を踏まえた改善(Action)」の５つのステップからなる。 Point３ 取り組みの成果を上げる「実態把握」の扱い方 学力向上の取り組みの成果が「かなり上がっている」と認識している学校群と、「まあ上がっている」と認識している学校群との間で、「実態調査のデータ分析や分析結果がどのように扱われたり、活用されたりしているか」を比較した。その結果、実態調査を通して各設問に示された取り組みを充実させるほど、取り組みに対する成果認識が高くなることが明らかになった。実態調査の扱い方次第で、以下のような効果が期待できることがわかる。 （１） 学力調査や意識調査を通して子ども一人ひとりの状況を把握することで、個に応じた指導の改善につなげることができる （２） 実態調査を通して課題を客観的に洗い出すことで、取り組みの優先順位づけや、学力向上に向けての計画立案がしやすくなる （３） 実態調査の結果を保護者や地域に公開することで、課題や目標の共有化や連携につなげることができる （４） 教育委員会や外部の専門機関から、実態調査の実施やデータ分析の支援を受けることで、客観性のある課題発見ができる ■実態把握(Research)段階における成果認識 ■「学力向上の取り組みに関する調査報告書」調査概要 調査テーマ／学力向上の成果認識、Ｒ－ＰＤＣＡ各段階の取り組み、「育てたい力」の学年段 階別変化 調査方法／調査票を学校に郵送、自記式にて回答後、郵送による返送で回収 調査時期／2005年７月 調査対象／小・中学校の学力向上フロンティアスクール、文部科学省研究開発指定校、自治体教育委員会の研究指定校、総合学力研究会学力向上基本調査への過年度協力校など計1957校（小学校1178校、中学校779校）の教務主任 回収状況／195校（小学校103校、中学校92校） 　　　PAGE 14/19