今回の学習指導要領の改訂では、「確かな学力」の育成がモチーフとなっています。この「確かな学力」を育成するため、授業時数を増やし、現行の学習指導要領を施行するときに削られた学習内容を復活させるなどの改編が進められています。
　 注意したいのは、「確かな学力」の内容です。「基礎・基本の徹底」と同義に捉えられることもありますが、それは正しくありません。「確かな学力」という言葉は、2002年１月に当時の遠山文部科学大臣が「学びのすすめ」というアピールを打ち出した際に初めて用いられました。ここでうたわれたのは、知識・技能に加え、思考力・判断力・表現力、更に関心や意欲の重要性です。つまり確かな学力とは、これら３つの要素が有機的に結び付いている学力を指します（図１）。

　 今回の改訂はその考え方の延長線上にあります。01年以降進められてきたバランスある学力向上の路線をきちんと理解し、検討を重ねてきた学校や教育委員会は、考え方そのものを変える必要はありません。学習内容の改編に対応すれば、それでよいのです。
　 確かな学力の育成においては、「習得」「活用」「探究」という３つの学習形態が重視されています。「習得」「活用」による学力形成は、「知識・技能」→「思考力・表現力・判断力」→「関心・意欲」という流れですが、「探究」はこれと全く逆の流れをたどります。
　 普通の授業では「習得」「活用」によって学習が行われますが、出発点は教師が子どもに「習得」すべき知識・技能を与えることです。各教科の内容は人間がこれまでに蓄積してきた文化に裏打ちされたものです。そうした興味深い文化所産を子どもに教え、「へぇ」「なぜだろう」といった驚きや疑問を芽生えさせた上で、各自に追究させて思考力・表現力・判断力を育てる。これが「活用」に当たります。そして、知ることや理解することの楽しさから、更に関心・意欲を引き出していくのです。
　 しかし、そうした学習だけでは、子どもは受け身になってしまうおそれがあります。そこで、授業に取り入れたいのが「探究」です。活動のきっかけを与えて「これはどういうことだろうか」といった自分なりの関心・意欲を引き出し、探究を通して思考力・表現力・判断力を育て、その結実としての知識・技能を身につけさせます。
　 確かな学力の育成には、「習得」「活用」から「探究」への学習の流れと、「探究」から「習得」「活用」への学習の流れ、この２つの流れの連動が欠かせないのです（図２）。
　 「活用」は、具体的なイメージとして、ＰＩＳＡ（OECD生徒の学習到達度調査※１）の読解力、および「全国学力・学習状況調査」のＢ問題（活用）にプラスアルファを加えた内容に当たると考えてよいでしょう。