新しい学習指導要領で私が注目しているのは、教育内容に関する改善事項として、「言語活動の充実」が盛り込まれていることです。「言語活動の充実」は、「言葉の力を育てる活動の充実」と言い換えた方がわかりやすいかもしれません。
　 私たちが生きる21世紀社会は、環境問題をはじめとしたさまざまな問題が山積みとなっています。そうした社会で大切なことは、論理的な思考や感性を働かせながら問題解決の方法を探り、自分の考えを自分の言葉で表現する能力です。ＰＩＳＡ（注１）でも読解力を「自らの目標を達成し、自らの知識と可能性を発達させ、効果的に社会に参加するために、書かれたテキストを理解し、利用し、熟考する能力」と定義しています。自己実現や社会参加のための重要な道具として、言語を活用できる能力を獲得することが不可欠となるわけです。ですから、今回の学習指導要領の改訂で「言語活動の充実」が盛り込まれたことは、非常に意味のあることだと思います。
　 新学習指導要領では、「言語活動の充実」を全教科・領域等で展開する、としています。「言語活動」というと、一般的には「国語科で行うべきもの」と考えがちです。しかし低学年では、生活科こそ地域の人とのかかわりや自然観察などの体験を通して、「言葉の力」を伸ばす絶好の教科です。同じように中学年以降の理科や社会科でも、データを読み取って仮説を立て、それを仲間との討論を通して検証していくことによって、「言葉の力」を鍛え上げていくことができます。
　 もちろん、「言葉の力」を育てる上で軸となる教科は、国語科です。国語科では語彙を増やして豊かに表現できる能力や、文章を的確に理解できる能力の獲得を目指します。
　 しかし、「言葉の力」は単に言葉を学べば身につくものではありません。例えば、国語の授業で「敬語の使い方」を勉強しても、活用する場面がなければ役立ちません。そこで、「総合的な学習の時間」（以下、総合学習）で交流している高齢者に手紙を書く場面を設定すれば、子どもは高齢者に少しでも思いを伝えようとして、国語で学んだ敬語を懸命に使おうとするはずです。
　 いわば、国語科の学びが「言葉を通した言葉の力の育成」であるのに対して、他教科・領域等の学びは「体験を通した言葉の力の育成」であり、「言葉の力の育成」においてはその両方が重要です。「言語活動の充実」に全教科・領域等で取り組むことには、そうした意味があるのです。