ベネッセコーポレーションは、1990年からほぼ5年ごとに小・中・高校生の学習意識などを把握する「学習基本調査」を行っている。06年の第4回調査では、低下傾向だった中学生の学習時間が上昇に転じる一方、学習姿勢については課題が明らかとなった。
今回の調査でもっとも大きな変化の一つが、長らく低下傾向にあった中学生の1日の家庭学習時間の下げ止まりである。図1によると1990年時点で1日平均96.9分だった学習時間は、01年には80.3分にまで低下したが、06年度調査では87.0分まで持ち直した。 現場ではここ数年「特に下位層対策に力を注いでいる」といった声をよく耳にしたが、実際、01年度と1日あたりの学習時間の内訳を比べてみると、「ほとんどしない」「およそ30分」の層が減少し、1時間30分~3時間30分の層で増加が目立つ。ただし、この点については学校の指導のほか、塾通いの影響を指摘する声もある。 一方、こうした現場の動きの背景として、行政サイドの動きを確認したい。1ページの年表に示したように、この5年の間には、「学びのすすめ」や学習指導要領の「最低基準化」など、いわゆる「脱ゆとり」路線への政策転換が進められてきた。そうした動きが、子どもの学習行動にも一定の影響を与えたことが推察される。