このように子どもの心理的・生理的成長は、小５を境に転換期を迎えるようになったといえます。そうであるならば、小５以降の子どもには、友だちや家族との人間関係に悩んだり、心と体のバランスに苦しんだりといった、思春期特有の不安や悩みを持つ存在としての接し方が求められるはずです。
　 ところが、現行の６・３制では、５、６年生も「小学生」として扱われます。この学校制度と子どもの発達段階との食い違いが、子どもの学校不適応につながり、中学校入学で外部環境が変わったときに、一気に不登校や問題行動となって表れると考えられます。荒れる生徒に対して、「小学生のときはよい子だったのに」という言い方をよくしますが、その芽は既に小５、小６のときにあったはずなのです。
　 私は子どもの発達段階に適合した学校体系として、高校までも視野に入れた「４・４・４制」が最も望ましいと考えています。小学生の範囲は４年生までで、５年生以降は中学生に組み込むというわけです。さらに高校が３年間というのは短いので、４年間に延ばすべきです。事実、現行の６・３・３制のモデルとなったアメリカの学校制度は、心理学や生理学の研究成果も取り入れ、現在では５・３・４制と４・４・４制とで主流を占めます。
　 しかし、文部科学省の調査によると、保護者の６割以上は現行の６・３・３制を支持しています。とすれば、次善の策として現行区分は維持し、小５、小６を中学校へのつなぎの段階として捉える必要があると考えます。
　 ただ、子どもの発達には、地域差があります。自尊感情の低下が６年生から見られる地域もあれば、４年生で表れる地域もあるでしょう。必ずしも４年生と５年生の区切りが絶対とはいえません。学校が子どもの様子を見ながら、適切な区分を決めればよいのです。