中央教育審議会の「審議のまとめ」では、P.９～14で示した学習指導要領改訂の基本的な考え方を踏まえた上で、重要事項として、（１）言語活動の充実 （２）理数教育の充実 （３）伝統や文化に関する教育の充実 （４）道徳教育の充実 （５）体験活動の充実 （６）小学校段階における外国語活動（仮称）を挙げている。Ｐａｒｔ２では、このうち「言語活動の充実」「理数教育の充実」「小学校段階における外国語活動（仮称）」について、審議のまとめと研究者のアドバイスを取り上げながら、充実に向けた改善策を解説する。
「ディベート・討論を取り入れた学習」は、国語の割合が突出して高く７割に達している。次に多いのは社会だが２割強に落ち込み、算数・理科は１割にも満たない。新学習指導要領では、すべての教科において言語活動の充実が求められる
出典：「第４回学習指導基本調査」（ベネッセ教育研究開発センター）
英語教育がうまくいっていると思うかどうかを聞いたところ、評価はほぼ半々。これを高学年の年間時数別に見ると、「うまくいっている（とても+まあ）」という回答は、「０～５時間未満」の学校では22.8％だが、「35時間以上」の学校では80.4％に高まる。時数が多い学校ほど、教師が英語教育に満足感を持っていることがわかる
出典：「第１回小学校英語に関する基本調査（教員調査）」（2006年）（ベネッセ教育研究開発センター）
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