中期計画における重要施策の一つは、教師の大量定年退職への対応だ。同市の小・中学校教員数は約9000人。今後、毎年300人前後が定年退職を迎える。指導ノウハウを持つベテラン教師が学校を去り、新任教師が増えるため、指導力の維持・向上が大きな課題となった。
　そこで、08年度から始めたのが「なごや教師養成塾（以下、養成塾）」だ。これは、小学校教師を目指す短大生・大学生・大学院生（注１）を対象に、即戦力となる指導技術を教えるというもの。同市の場合、中学校では、新任教師はすぐに担任を持たずに副担任から始めることもあり、担任を持たない先輩教師から学ぶこともできる。一方、小学校では、新任でも大半の教師が担任を持たなければならず、より即戦力が求められるため、小学校のみとした。教育企画室の井上充夫主任管理主事は、養成塾のねらいをこう話す。
　「新任教師は意欲があってもノウハウがありません。現場は彼らに指導や助言を行う余裕がないほど忙しく、問題に直面したときに１人で悩みがちです。教育委員会として指導力向上を支援することにしました」
　初年度の塾生数は、実習等を行う規模を踏まえ60人余り。08年度の入塾希望者は定員の２倍以上の135人で、７月の試験で選考した（注２）。