【2】出典
「子どものICT利用 実態調査」 ベネッセ教育研究開発センター
・調査時期は2008年9~11月 ・調査対象は公立学校の小学4年生~高校2年生で、有効回答数は合計10,267人(うち小学生は3,146人)。 ・抽出法は市区町村の人口規模及び人口密度を考慮した有意抽出法
◎携帯電話の平均所有率(*1)は、地域の規模(*2)によって大きな差がある。大都市では54.5%、中都市では21.3%、郡部では18.8%と、大都市に住む小学生の所有率の高さが目立つ。 規模が大きい地域ほど、習い事や塾の送り迎え、安否確認などのために、保護者が子どもに携帯電話を持たせる必要性をより強く感じていることが、理由の1つと考えられる。
*1 「自分専用の携帯電話を持っている」と「家族と一緒に使う携帯電話を持っている」の合計 *2 「大都市」は東京23区内、「中都市」は人口密度が中程度で人口規模が20~30万人程度の地方中規模都市、「郡部」は人口密度が低く人口規模が1~5万人程度の町村部、としている