町を歩くスーツ姿の人たち（資料写真）

社会生活で求められる技能（成人力）を測るため、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が３１カ国・地域の１６～６５歳を対象に実施した国際成人力調査（ＰＩＡＡＣ）の結果が１０日、公表された。日本は「読解力」「数的思考力」「状況の変化に応じた問題解決能力（ＡＰＳ）」の３分野でいずれも２位以内となった。

同調査は２０１１年に初めて行われて以来、２回目の実施で、文部科学省は「前回に引き続き健闘しており、良い結果だった」との認識を示した。

日本での調査は２２年９月から２３年４月、無作為に抽出した１万３５００人を対象に行われ、５１６５人から回答を得た。分野ごとに得点（０～５００点）と、習熟度レベル（得点を５～６段階でスケール化）で評価した。

日本は、今回の調査で初めて測定されたＡＰＳの平均得点が２７６点で、フィンランドと並び１位相当だった。読解力（２８９点）と数的思考力（２９１点）は、１位だった前回から順位を落とし、いずれも２位だったが、３分野すべてで、低い習熟度を示す「レベル１」以下の割合が参加国中で最も少なかった。