新学習指導要領に対応した 大学入試をテーマとするオンラインセミナー
【当日動画＆質問回答】オンラインセミナー「高大接続の視点で見通す 2025年度大学入試」

　ご質問ありがとうございます。

　総合型選抜や学校推薦型選抜では、高校での学びや諸活動等から身につけてきた力を、面接や志望理由書などを通して受験者自らの言葉でお示しいただくとともに、併せて、高校からの推薦書や調査書などをもって総合的に評価しています。

　また、これまでの歩みや習得した力の評価だけでなく、大学入学後の学びの計画などをあらかじめそれぞれの学部学科が定めたルーブリック（評価基準）を評価者が共有し、それに基づき、丁寧かつ公平な評価をしています。

　その詳細については、合否判定にかかわる事項となりますので、以上のような回答となりますことをご理解願います。

　ご質問ありがとうございます。

　まず、セミナーで触れた「特色加点制度」は、いわゆる「主体性評価」を目的としたものではありません（ただし、便宜的に主体性評価と位置づけることはあります）。したがって、本制度によって「主体性が評価できている」とは認識していません（主体性評価に関する検証も行っていません）。むしろ、本制度は、「志願者本人が自分の高校時代の取り組みを振り返る機会を入試プロセスに組み込み、適性や志向とのすり合わせを自ら行ってもらう」ことを目的としており、共通テストの自己採点結果のみに依拠した大学・学部選択をすることにより生じるミスマッチの回避を目指しています。

　また、加点については、「専門分野に対する強い興味・関心及び主体的に学び続けようとする意欲と態度」、「自ら学びを深めようとする行動や姿勢を通して、本学部の教育・研究活動を活性化できる可能性」というアドミッション・ポリシー（AP）の観点から大枠の採点基準を作成し、総合的・定性的に評価しています。採点の考え方としては、特に優秀な申請内容と極端にAPを踏まえていない申請内容については大きく得点差をつけるものの（両者とも少数）、明確な根拠をもって評価することが難しいもの（大半の申請が該当）については、APに沿って相応のことが記載されていれば、あまり得点差をつけずに一定の加点をしています。加えて、電子的に書類審査の採点を行うシステムを導入し（自動採点ではありません）、採点者間で極端に評価が割れる場合などは自動的に検知し、採点者間で協議することで評価の信頼性を高めています。

　本制度に関するこれまで行った検証結果によると、未申請者よりも申請者の方が大学・学部にとって望ましい学生像に近い傾向が見られます。任意申請の仕組みにおいて、あえて申請するという行為自体が「学びに向かう態度」の一部を反映しているのかもしれません。そして、この数年間の入試において、本制度があることによって合否が入れ替わるのは申請者と未申請者の数名程度です（申請者が逆転合格）。つまり、申請の内容（得点差）ではなく、申請の有無が合否を決定づけています（2022年度入試の大学全体の申請率：前期58.8％、後期40.4％）。