文科省の令和６年度調査によると、小・中学校の不登校児童・生徒は35万3970人で、過去最多となりました。今年10月には令和７年度の結果が公表される見込みです。今回も、人数の増減に関心が集まると思いますが、人数だけでは子どもたちの状況は見えてきません。注目すべきは、必要な支援が届いているかどうかです。
令和６年度は、不登校児童・生徒のうち13万5724人が、学校内外の機関等による専門的な相談・指導を受けていませんでした。ただし、そのうち12万759人には、教職員が継続的に関わっていました。つまり、専門機関の支援も教職員の継続的な関わりも確認されなかったのは、1万4965人です。
もちろん、この全員が社会的に孤立しているとは限りません。地域の人や友人とつながっている子どももいるでしょう。それでも、学校や専門機関との継続的な関わりが確認されていないことは、見過ごせない状況です。
不登校であっても、困ったときに助けを求められ、学びたいときに学べる。大切なのは、孤立させない環境をつくることです。これからは、一人一人の状況に目を向け、必要な支援を届ける視点が一層重要になるのではないでしょうか。
（ベネッセ教育総合研究所 主任研究員 野﨑友花）
出典）文部科学省「令和６年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査」を元に作成
「日本教育新聞」令和8年10月13日号より
※本記事は「日本教育新聞」の連載コーナー「データで見るこども 教員 保護者」の内容をウェブサイト向けに再編集したものです。データをもとにした様々な教育トピックに関する解説を、隔週でお送りいたします。
